暑かった2022年の夏、35度を超える猛暑日が14日連続となるなど猛暑日の過去最多記録を更新しました。秋になりようやく少し涼しくなり、身体を動かすには気持ちのいい季節になりました。これから「スポーツを見る」ことももちろんですが、「スポーツをする」ことも増えてくるかもしれません。ということで、今回は「するスポーツ」のマーケティングと目指すべき未来についてご説明させて頂きます。
「するスポーツ」の市場規模の拡大 
昭和の時代、日本では長く、「するスポーツ」は学生時代の授業や部活と紐づき、学生時代が終わると、多くの人がスポーツを「する」から卒業し「見る」に移行していました。もちろん学生時代からスポーツを「する」、「見る」の両方行っている人もたくさんいましたが、「見る」ことが学生時代から社会人になってもシームレスに続く一方で、スポーツを「する」人は社会人になった途端に、その数は限られていました。
Tips   2007年、市民参加型に統合された東京マラソンが始まり、その後マラソンブームに。スポーツを学生時代に卒業した人も、マラソンランナーとして各地の大会に参加するようになり、「する」スポーツのマーケットは拡大していった。  健康という大きなマーケット 
東京マラソンの現在のスポンサーを見てみると、アシックスや大塚製薬といった、スポーツと親和性の高い企業だけでなく、東京地下鉄(東京メトロ)、スターツ、東レ、第一生命、大和証券、凸版印刷など、直接的な繋がりが分かりにくい業種もあります。もちろん、多くのスポーツ大会がそうであるように、スポーツの持つポジティブで爽やかなイメージに価値を見出し、協賛している面はあります。ただ、一般消費者である市民ランナーが直接参加する大会の魅力はもう少し深いところにあるような気がします。
Tips   一般消費者が直接参加する市民マラソン。企業が業種を問わず協賛する意味は「健康になろうとしている人たちを応援する」ことにより、企業の社会貢献、好意度アップなどに自然に繋げる目的がある。  社会課題と目指すべき未来 
前述の通り、「健康になろうとしている人たちを応援する」ということは、基本的には誰も否定できません。それは人生100年時代と言われる中で、極めて重要な資産となりますし、国の財政上も「医療費がかかる人」と「医療費がそれほどかからない人」では、圧倒的に「医療費がそれほどかからない人」の割合を増やしたいと思っています。実は全国でたくさんマラソン大会が増えた理由の一つに、行政としても医療費や社会保障費を減らすために、大会を後押ししたい、という本音があったのです。 企業にとっても、そして行政にとっても、「健康になろうとしている人たちを応援する」ことは重要であり、ランナー自身にとっても、健康は極めて重要な資産となります。従って、企業のマーケティングとしても「健康」というベクトルに沿って、商品やサービスを考えていくことは、これからの社会ニーズという意味でも、社会課題の解決という意味でも極めて重要な視点となります。 これからは 『  』×健康=新商品/サービス  といった視点で既存の商品やサービスを考えながら、そのテストマーケティングの場としてマラソン大会の協賛を検討してみるのもいいかもしれませんね。
Tips   行政もそして消費者自身も後押しする中で、企業にとって、「健康」というベクトルに沿って商品やサービスを考えることは極めて重要で、それが社会課題の解決に貢献することにもなる。  まとめ 
スポーツをすることによって健康になる、ということは、社会ニーズとしても確実にあります。ご存じのようにたとえばApple Watchは確実にそのニーズを取り込んで商品開発をしています。